仮想通貨の基礎知識

仮想通貨バブルは崩壊?仮想通貨は終わりを迎える?

更新日:

2017年に大きな成長を遂げた仮想通貨市場。

「買っておけば勝手に儲かる」といった考えが蔓延するほどの成長を見せました。

一方、「バブル崩壊するのでは?」「終わりを迎えるのでは?」といった声もありました。

そこで今回は仮想通貨バブルの崩壊・終わりについてまとめました。

仮想通貨を盛り上げているブームとは?

仮想通貨市場全体

仮想通貨市場全体としては2月現在で50兆円を超えています。

約85兆円まで拡大したのち、半分以下まで下落した仮想通貨市場ですが現在は持ち直しています。

このように昨年のバブルのような高騰の背景にはブームの存在があります。

仮想通貨の盛り上がりの火付け役となった二つのブームを見ていきましょう。

ICOブーム

初心者の方の中にはICOという単語が聞きなれない方もいると思いますのでまず意味を確認しましょう。

ICOとはInitial Coin Offeringの略。あるプロジェクトの実施を目的にビットコインやイーサリアムといった仮想通貨を調達すること。

仮想通貨における上場とは?どこで情報を仕入れる?」の記事でも紹介していますが、IPO(新規株式公開)と混同しないように気をつけましょう。

ICOで仮想通貨を投資することで、マイナーな通貨を得ることができます。

ICO投資は大きな利益を得られることからICOブームやICOバブルと呼ばれ、大きな人気を集めました。

実際に大きく値上げしたICOの事例を見てみましょう。

OmiseGoの事例

2017年6月OmiseGOはICOを行いました。

東南アジアの銀行口座を持てない人々がスマホで資産管理、決済できるようにするプロジェクトとなっています。

ではチャートを見てましょう。

omisego

  • 上場時:約0.5$
  • 最高値:約26$

約0.5$から約26$へ、50倍以上の価格高騰になりました。

 ICO価格は0.5$よりも安く、仮に10万円購入していれば500万円以上になった計算です。

vacusの事例

vacusは"まつかぶおうどん"というtwitterネームで知られる方の会社が行ったICOです。

vacusを利用すると、ビットコイン支払いでAmazonの商品を最大15%引きで購入できます。

どなたでも理解できる非常にわかりやすいプロジェクトであるという印象を受けますよね。

  • ICO時:約0.2円
  • 最高値:約11円

結果的にOmiseGoと同様、50倍以上の高騰という結果になりました。

これには驚きの声も集まっています。

国内外ほとんどのICOが数倍以上の値上がりを見せたため、多くの人が利益を手にしました。

草コインブーム

ICOブームの次に、草コインブームについて紹介します。

草コインとは基本的に1枚1円以下の非常に安い仮想通貨を指す。草コインへの投資は一般的に主要な通貨よりもハイリスクハイリターンであり、投機性の高い投資であると言える。

それでは大きく値上がりした草コインについて見てみましょう。

XPの事例

XPは著名ブロガーのイケダハヤト氏が購入したことでも注目を集めました。

XPはゲームで用いられる仮想通貨で、経験値のようにXPをもらえ、それを換金できる仕組みの実現を目指しています。

XP

  • 12月5日時点:約0.0012円
  • 1月5日時点:約0.58円

このように1ヶ月という短期間で500倍近い価格上昇を見せました。

仮に10万円投資していれば5,000万円近くになってしまう非常に大きな高騰を記録しました。

Vergeの事例

Vergeは通常通信と匿名通信を簡単に切り替えて使用できるという特徴を持っています。

匿名通貨の良さを残したまま、デメリットを消したような通貨となっています。

そして驚くべきは驚異的な価格高騰です。

  • 2017年1月1日時点:約0.0023円
  • 2017年12月31日時点:約27.9円

このように2017年1年間で約1,200倍の価格上昇を見せました。

10万円の投資が年末には1.2億円になっている計算で人生を変えてしまうような価格上昇を見せました。

XPとVergeが購入できる取引所

Bainance(バイナンス):草コインも含めて80種類以上の通貨を扱い、0.05%という非常に安い手数料で売買ができる取引所です。

仮想通貨バブル崩壊の予兆?暴落の歴史を振り返ろう

バブル崩壊

ICOブーム、草コインブームで盛り上がった仮想通貨ですが、順風満帆というわけではありませんでした

そこでバブル崩壊の予兆とも囁かれた暴落の歴史を振り返ってみましょう。

政府の規制

特に中国やアメリカの規制により仮想通貨は大きな暴落を引き起こしました。

その背景にあるのはマネーロンダリングやテロへの懸念で、各国は対応を求められました。

「資金洗浄」のこと。麻薬などの犯罪行為で得た不正資金、賄賂、テロ資金など口座から口座へと転々とさせ、資金の出所や受益者をわからなくする行為。

(引用元:マネーロンダリング(まねーろんだりんぐ)とは - コトバンク)

情報規制に厳しい中国、テロ対策に熱心なアメリカが規制を行ったのは当然の流れと言えます。

「各国が禁止し、仮想通貨は終わりを迎えるのでは?」という論調とともに、バブル崩壊が囁かれました

秋頃に規制の動きがあり下落したものの、12月に最高値220万円を記録するなど回復し、バブル崩壊は杞憂に終わりました。

取引所のハッキング

仮想通貨が暴落する3つの原因とは?暴落は買い時なのか?」の記事でも紹介したように、取引所のハッキング事例は多くあります。

中でも国内大手取引所のcoincheckのハッキングは記憶に新しいのではないでしょうか。

コインチェックは、26日の23時30分から都内で記者会見を実施。不正アクセスにより、日本円で約580億円に相当する5億2300万NEMが流出したことを明らかにした。

(引用元:【更新】仮想通貨取引所「コインチェック」、約580億円相当の仮想通貨の流出を発表)

出川哲朗氏を起用したCMを多く打っていた大手取引所へのハッキングで大きなニュースとなりました。

また、約580億円と非常に大きな額が流出したため、破綻の噂が広がり、今度こそバブル崩壊と囁かれました。

日本国内でハッキングにより破綻したMt.Goxの事例では、ビットコインの価格が15分の1になりました。

その経験からか売りが多く発生し、今回も価格が大きく下落しました。

coincheckハッキング

仮想通貨市場全体でピークの3分の1以下まで下落するという結果になりました。

ただcoincheckは以下のように補償を表明していて、最悪の自体は避けられたと言えそうです。

補償方法 : NEMの保有者全員に、日本円でコインチェックウォレットに返金いたします。
補償金額  : 88.549円×保有数
補償時期等 : 補償時期や手続きの方法に関しましては、現在検討中です。なお、返金原資については自己資金より実施させていただきます。   

(引用元:不正に送金された仮想通貨NEMの保有者に対する補償方針について)

仮想通貨自体の問題ではない

政府の規制、取引所のハッキングを下落の原因として紹介しました。

この二つの要因があってもバブル崩壊をせず、仮想通貨の終わりを迎えていません。

それはこれらの問題の原因が仮想通貨自体ではないからです。

暴落事例 原因
政府の規制 匿名通貨がもたらすマネーロンダリングの可能性
取引所のハッキング 取引所のセキュリティ不足

仮想通貨自体の問題ではない理由での下落では仮想通貨自体が終わりを迎える可能性は低いでしょう。

本当の終わりを迎えるのは仮想通貨自体に欠陥が認められた場合のみであると言えます。

バブル崩壊した他の事例と何が違うか

仮想通貨の価格がバブルと言えるほど上昇しているのは事実です。

そこで最後に仮想通貨が他の崩壊していったバブルとなにが違うのか見ていきましょう。

有名なものとして以下のようなバブルがありました。

  • チューリップバブル
  • 住宅バブル(リーマンショック)
  • インターネットバブル

これらと仮想通貨がどのように違うのかを確認していきましょう。

①市場が発展途上である

まず終わりを迎えるほど市場が成熟していないということが挙げられます。

いくつかの時価総額を比較してみてみましょう。

  • 約800~1,000兆円:金の時価総額
  • 約750兆円:インターネットバブル時のNASDQ全体の時価総額
  • 約92.7兆円:Appleの時価総額
  • 約50兆円:仮想通貨市場全体の時価総額

いかがでしょうか。

仮想通貨は似ていると言われる金の20分の1程度、Appleの半分程度の時価総額しかありません。

成熟していたインターネットバブルと比較すると15分の1程度で、発展途上であると言えます。

いずれ終わりを迎える可能性があるとしても未熟である今、バブルが崩壊する可能性は低いでしょう。

②実社会で明朗に使用されている

チューリップバブルと比較すると実用性が違うと言えます。

チューリップバブルとは1630年ごろに起きたチューリップの歴史的価格高騰のこと。珍しい品種が高値で取引されるようになり、一般個人も値上がりを狙って購入するようになった。珍しい球根は家一軒ほどまで高騰した事例もあり、異様な高騰を見せた。

チューリップバブルはそれ自体に価値がなく、使い道はありませんでした。

これに対し、仮想通貨は明確な使用用途があり、実社会で使われています。

中には有用ではない通貨もあり、淘汰されていく可能性はありますが、仮想通貨自体が終わりを迎える可能性は低いでしょう。

③一部の層しか手を出していない

住宅バブルにはサブプライムローンと呼ばれるローンが関係しています。

サブプライムローンとは2001年にアメリカで始まった返済能力の低い人向けの住宅ローンのこと。

結果的にこのローンがきちんと返済されず、この影響が各金融機関に影響を及ぼしリーマンショックへとつながりました。

つまり、住宅ローンを低所得者・高所得者関係なく皆が利用したためバブル崩壊を招きました。

それに対し、日本で仮想通貨の投資を行っているのは人口の10%程度と言われており、一部の層しか手を出していません。

そのため、新規参入が期待でき、今後も伸びていく可能性が高いでしょう。

今後も大きな発展を遂げる

2018年は2017年ほどではありませんが、市場全体は大きく成長すると言われています。

精度が高いと言われている、仮想通貨の未来予想ツール「webbot」では、2018年末に1BTC=1,100万円になると予想されています。

2月現在で1BTC=110万円程度であることを考えると、1年間で10倍程度成長する可能性があります。

そう考えると、まだまだ発展途上であるといえますよね。

市場が成熟してしまう前に、仮想通貨への投資を始めてみてはいかがでしょうか?

金融庁の認可を受けているおすすめの取引所

bitFlyer(ビットフライヤー)
資本金41億円という豊富な資金を生かし、レバレッジ取引など様々なサービスを提供している取引所です。

GMOコイン
意外とかかってしまう入出金の手数料がかからないのがこのGMOコイン。使いやすさにも定評があります。

Zaif(ザイフ)
マイナーな通貨を扱い、マイナス手数料という驚きのサービスを提供している取引所です。

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